会社の経営者、経理担当者とそれらの方を支援する職業専門科の皆様のために、税務調査時の個別対応策だけでなく、日常の業務改善の方策を「チェックリスト」の形式を用いて編集したものです。

このような主旨のもとで本書は、「税務調査」を多角的に分析し、調査への対応と日常的な業務対策のノウハウを「税務調査を考慮した会社経理」「勘定科目別チェックリスト」「部門別チェックリスト」「業種別チェックリスト」「法定資料の作成チェックリスト」「税務調査に関する手続（事後処理）」「チェックリスト・資料」という切り口からまとめています。　※本書「はしがき」より

監修 （発行：第一法規出版）

わが国企業を取り巻く経営環境は、IT革命の進展と相まって急速にグローバル化しており、国際的な競争に生き残るためには、企業組織の再編成等を含む改革を早急に実施する必要性に迫られている。

平成13年度において整備された組織再編成に関する商法、税法の改正は、これらの改革に必要不可欠なインフラであり、これらを駆使することによって最適な組織を編成可能にすることが望まれている。

組織再編成は、合併、新設分割、吸収分割、現物出資、事後設立、株式交換・移転等の組織再編法制等を活用して実現可能であるが、税法上の取扱いによっては多額な納税負担の可能性があることから、事前に十分な研究が必要となる。

そこで本書は、組織再編成を行おうとしている企業にとって、実務的に役立つことを想定して編集されたものである。

監修 （発行：中央経済社）

簿記の基本書であると同時に、実務に十分役立つことを念頭に置いて書きました。したがって、簿記の基本的な解説はもれなく記述するとともに、現在ほとんどの会社がパソコンによって経理実務を行っている現状を考え、パソコンで行う簿記の実務の記述にも力をいれました。　※本書「はじめに」より

監修 （発行：永岡書店）

企業（法人）が納める税金としては、法人税をはじめとして、法人住民税、事業税、地価税、消費税等が挙げられます。オーナーともなると、これらの税金を納める上に、個人としての所得税・住民税はもちろん、いわゆる資産税（譲渡所得税、相続・贈与税）等にかかわることも少なくありません。

本書は、このように税金対策に悩むことの多い会社オーナーにとっての、いわば総合病院的な役割を担うべく企画されたものです。

共著 （発行：ぎょうせい）

株式会社は、商法の規定により定時総会を毎年1回一定の時期に開催しなければならないとされていますが、法律に則ってキチット開催されているケースは、あまり多くないようです。 反面、中会社や小会社であっても、毎年株主総会を開催し、正しく、総会を運営している会社も見受けられます。

社員株主や他人資本が入っている会社などは、必ず総会を開催し、株主の総意を反映させることは、社長としての大きな責務でもあるのです。特に株式公開会社ともなれば、株主総会に見も知らぬ株主も多数存在することになるので、中には、総会屋まがいの者や訳の分らぬ質問をしたり他の株主の迷惑になったりする株主もいるものです。

本書は、株主総会を主催する経営陣の側に立って、主要な疑問60項目に絞りQ&A形式によって解説したものです。

共著 （発行：リバティ書房）